第2回：会社の人的データ開示義務/経営に活かす人材データ活用方法

第1回は、企業の人材データの活用にを始めるにあたって、よくありがちな失敗例のBlogを紹介しましたが、第2回は、活用イメージをもっていただくために、データ利用者の役割ごとの人材データ活用例を紹介します。

https://www.sapjp.com/blog/archives/40900

データを利用する役割として考えられるのは、

経営層

人事部長

事業部長

現場のマネージャ

人事チーム

という5つの役割が考えられます。ここでコーチングの質問として、

「経営層だったら、どのようなデータが欲しいか？」

「人事部長だったら、どのようなデータが欲しいか？」

「現場のマネージャであったら、どのようなデータが欲しいか？」

「人事だったら、どのようなデータが欲しいか？」

を考えるとそれぞれの役割で必要なデータのイメージがしやすくなると思います。

経営層 の場合、経営上の非財務指標を常に把握し、判断できるようにする、従業員数、エンゲージメントスコア、人件費など

人事リーダー(CHRO、人事部長) – 人事・人材戦略の進捗を定量的に評価する、従業員定着率、社内公募の応募と決定数、D&Iなど

ビジネスリーダー・事業部長向け – 事業目標達成のための人的リソースを最適化する、人員の増減の見込み、平均組織サイズなど

現場マネージャ向け – ピープルマネジメントの武器とする、部下の人材情報、チームの人員計画、非財務指標など

人事部門各チーム向け – 各人事業務・施策の有効性を測り、形骸化を防ぐ、研修受講数、公募の応募と決定数など

Blogでは実際のデータダッシュボードの例を紹介していますので、そちらもご参考ください。

「もし〇〇だったら？」と各役割になった気分で考えてみるとより現実的なデータの必要性が考えられます。